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仮需は下落の加速装置となりますので、要警戒

2月18日、東証は、「裁定取引に係る現物株式の売買及び現物ポジション」の訂正を発表しました。取引参加者から報告データに訂正がある旨申告があったためだそうです。

8日時点の裁定取引に伴う現物株の買い残高(期近・期先合計)は5兆9668億円と2007年2月23日の6兆292億円以来、約6年ぶりの高水準でした。

まあ、もともとこの残高については、純粋な株価指数先物との裁定残ではないとの指摘がありましたので、驚きはありません。

しかし、純粋な裁定残もそれなりに積み上がっていますし、信用買い残もそれなりですので、相場が反転したら、この仮需は下落の加速装置となりますので、要警戒です。

ちなみに、本日の東証1部の売買代金が概算で1兆6834億円にとどまり、1月23日の1兆7636億円を下回って今年最低を記録しました。


このような閑散相場の中で、裁定解消売りと信用買い方の投げ売りが出ると、指数、個別共にナイアガラになるので、要注意です。

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Author:カブ知恵
早稲田大学卒業。日興証券、独立系投資顧問等を経て、2005年カブ知恵設立。
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